DLTの活用について
DLT壁の防火試験（載荷加熱試験）より、柱の木被覆材とDLT座屈拘束の効果で、金属サイディング仕様のスギ30×105DLTの内部現わし仕様の外壁で、45分準耐火構造 壁と同等の性能を確認できました。
外壁材は、防火性能を有していない折り曲げた金属板を使用しました。外壁材の仕様やDLT壁の厚さにより、さらに高い防火性能を付与することが可能と考えられます。
DLTの隙間などの課題の改善をすれば、DLT壁の準耐火構造の大臣認定取得は可能と考えます。今後、関連団体や事業者等が大臣認定を取得することで、図 29で示すような木造準耐火建築物で室内側のDLTを現しとする外壁構造への活用が期待できます。
準耐火仕様の外壁や吸音仕様のDLT壁は、木造軸組み工法の壁構造に簡単に適用できます。木造軸組み工法にDLT壁を適用する場合、常時鉛直荷重を受けないことから、ラミナには無等級材の活用が可能です。
本事業では実大居室2.73m×2.73m 室内高さ2.2mの気積に対して、壁面1面を吸音パネルとした場合で3～6dBの音圧レベルが減少しました。吸音パネルの設置面積が増えると吸音効果の増加が期待できます。
DLTは大規模な製造設備が不要で、中小製材事業者による地域分散型の生産に適しています。大径材活用とあわせて、DLTに防火性能の付与や、吸音性能の付与により機能性を高めることで、中大規模木造建築、マスティンバー建築でのDLTの利用拡大が図れます。
DLTの利用拡大に向けた課題
本事業の実施試験の結果を踏まえ、今後、公共建築物や都市部における木造建築物等で DLT の利用拡大を図る上で、解決が必要な課題を挙げます。
1) DLTの防火性能の確実性の確認
外壁側加熱の試験体で、非加熱面から煙の漏出がありました。建物外部の火災で延焼した際に、居室内に煙が漏出しては安全避難が困難となるので、製作精度やラミナ同士の密着の確保、接合部における通気止め材等の対策が必要と考えます。
DLTは、接着剤を使⽤せず⽊ダボで接合・積層するため、経年変化による寸法変化で隙間が生じても、通気止めとなる方策が必要と考えます。
外壁材の仕様によって防火性能が変わることから、外壁仕様を変えた防火性能確認が必要です。
本事業では柱には木被覆材と座屈補強材とを組合せましたが、意匠面も満足できる最適な組み合わせの確認が課題と考えます。
2) 吸音材の多様性の検討
吸音の効果は居室の気積に対する面積、居室の用途や形状、音の種類、吸音材の種類により効果が変わることから、実際に適用した居室での調査の積み重ねが必要と考えます。
本事業で性能確認した吸音DLTでは不織布製の吸音材を使用しました。防火性能と吸音性能の両方を有するロックウールのような吸音材の検討も必要と考えます。
謝辞
本事業は令和4年度 木材製品の消費拡大対策のうちCLT建築実証支援事業のうちCLT等木質建築部材技術開発・普及事業の採択を受けて実施しました。本事業の推進にご協力頂きました関係者の方々に、心より感謝の意を表します。
また、本事業のDLTの防火性能検証の実施にあたり、多く方々よりのご協力、ご指導をいただきました。関係者の方々に改めて感謝の意を表します。
参考資料
株式会社⻑⾕萬：木構造振興株式会社 令和2年度 木材製品の消費拡大対策のうち CLT建築実証支援事業のうち CLT等木質建築部材 技術開発・普及事業「木ダボ積層材（DLT）の普及に向けた性能評価と普及活動」報告書（2022年2月）
株式会社⻑⾕萬：木構造振興株式会社 令和元年度 木材製品の消費拡大対策事業のうちCLT建築実証支援事業のうちCLT等木質建築部材技術開発・普及事業「木ダボ積層材（DLT）の普及に向けた性能評価と普及活動」報告書（2021年2月）
株式会社⻑⾕萬：林野庁 令和元年度木材産業・木造建築活性化対策事業（横架材・2×4部材等の製品・技術開発事業）「木ダボ積層材（DLT）の普及に向けた性能評価と普及活動」報告書（2020年3月）
一般社団法人日本ツーバイフォー建築協会：平成30年度 林野庁委託 CLT等新たな木質建築部材利用促進・定着委託事業（大径材原木等を活かす高機能建築材料の研究開発）「大径材を活用したNLT実用化のための研究・開発」報告書（2019年3月）
公益財団法人 日本住宅・木材技術センター：防耐火性能試験・評価業務方法書
木構造振興（株）：木造建築の防火設計
一般社団法人木を活かす建築推進協議会：ここまでできる木造建築のすすめ（令和2年度版）
公益財団法人 日本住宅・木材技術センター：図解 木造住宅・建築物の防耐火設計の手引き
財団法人 日本建築センター 木造建築物の防・耐火設計マニュアル（第1版）
財団法人 日本建築センター 建築火災のメカニズムと火災安全設計
財団法人 日本建築センター 準耐火建築物の防火設計指針
日本集成材工業協同組合：中大規模木造建築の担い手講習テキスト